トイレのリフォームで使える補助金＆減税制度｜申請方法、注意点などわかりやすく解説

 

トイレのリフォームを検討中で、補助金を使ってなるべく費用負担を減らしたいとお考えの方は多いと思います。

 

でも「どんな内容のリフォームだったら補助金がもらえるの？」、「どのように申請するの？」など、不明点も多いのではないでしょうか。

 

そこで今回は数多くの水回りリフォームを手掛けてきた東部燃焼（株）が、トイレのリフォームで使える補助金や減税制度について、わかりやすく解説します。

 

補助金を使えないケースもあるため、補助金を使わずに安くトイレをリフォームする方法も紹介しますよ♪

 

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コラムのポイント

• トイレのリフォーム費用相場は工事内容によってさまざま（洋式→洋式は10〜50万円 等）
• トイレリフォームの際に使える補助金は複数ある
• 補助金の申請手続きをする前に注意点を知っておくと、申請ミスを避けられる
• 補助金を使わずに安くトイレリフォームをする方法もある

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トイレのリフォーム費用相場

 

トイレのリフォーム費用相場は、以下のとおりです。

• 洋式→洋式：10万円〜50万円前後
• 和式→洋式：20万円〜50万円前後
• くみ取り→簡易水栓トイレ（見た目が洋式のくみ取りトイレ）：30万円〜60万円前後
• くみ取り→洋式トイレ：100万円前後

 

ただしトイレのリフォーム費用は、工事内容等によって大きく変動します。詳しい金額については、リフォーム会社等の専門業者に現地調査＆見積もり作成を依頼して確認しましょう。

 

茨城県とその近隣地域でトイレのリフォームを検討中の方は、東部燃焼（株）にお問い合わせ下さい。

 

 

こちらの記事で和式から洋式へのリフォームについて、詳しく紹介しています。

〈関連記事〉トイレを和式から洋式に変えるには｜費用や補助金についても詳しく説明

 

トイレリフォームで使える補助金

 

トイレのリフォームで使える補助金が複数あります。リフォーム内容によって使える補助金が違うため、以下5つに分けてわかりやすく紹介します。

• 各自治体の補助金
• 介護関連のトイレリフォームで使える補助金
• 省エネ関連のトイレリフォームで使える補助金
• トイレ以外も一緒にリフォームする場合の補助金

 

各自治体の補助金

各自治体が独自に補助金制度を実施しています。自治体によって申請の条件や金額が全く違うため、お住まいの自治体が実施している補助金制度を確認しましょう。

 

いくつかの自治体の補助金を、一例として紹介します。

※過去、定期的に実施されてきた補助金も含めて紹介します。（今後また申請を公募する可能性があるため）

 

自治体名	補助金名	金額 or 補助率
北海道札幌市	札幌市住宅エコリフォーム補助制度	1ヶ所 2.9万円など
茨城県水戸市	安心住宅リフォーム支援補助金	上限10万円
茨城県つくば市	安心住宅リフォーム支援補助金	上限10万円
東京都品川区	住宅改善工事助成事業	上限20万円
大阪府高槻市	3世代ファミリー定住支援事業	上限20万円
岡山県岡山市	岡山市空家等適正管理支援事業	補助率1/3など
福岡県	福岡県既存住宅流通多世代居住リノベーション推進事業補助金	上限25万円など

 

各自治体は、ホームページに補助金の情報を掲載しています。また各自治体の役所に、電話で問い合わせをしてもOKです。

 

総合窓口に「自宅のリフォームで使える補助金制度について知りたい」と伝え、担当部署につないでもらいましょう。

 

介護関連のトイレリフォームで使える補助金

介護関連のトイレリフォームをする場合は、『介護保険法にもとづく住宅改修費の支給』が受けられます。補助金の概要は、以下のとおりです。

• 支給上限額：18万円
• 対象リフォーム：手すり取り付け、和式から洋式へ交換など
• 問い合わせ先：ケアマネージャー or 自治体の福祉課

 

こちらの制度は介護関連のリフォームに幅広く使えます。基本的には工事前の申請が必要なので、リフォームの検討段階からケアマネージャー等に相談を開始しましょう。

 

省エネ関連のトイレリフォームで使える補助金

省エネ関連のトイレリフォームで使える補助金は『こどもみらい住宅支援事業』で、補助上限額は60万円です。

 

省エネ性能アップを含む、以下のリフォームで使える可能性があります。

• 節水型トイレへの交換
• トイレのバリアフリー化

 

こちらの補助金は、リフォーム会社等の業者を通して申請が必要です。そのため、『こどもみらい住宅支援事業』に対応できる業者にリフォームを依頼しましょう。

 

対応業者を検索できる公式ページがあるので、確認してみて下さい。

 

トイレ以外も一緒にリフォームする場合の補助金

 

トイレ以外も一緒にリフォームする場合には、複数の補助金が使える可能性があります。まずは一覧表で概要を確認しましょう。

 

補助金名	リフォーム内容	金額
地域型住宅グリーン化事業 （省エネ改修型）	省エネ	50万円
長期優良住宅化リフォーム推進事業	省エネ 断熱 耐震 他	250万円
次世代省エネ建材支援事業	断熱	戸建て：300万円 集合住宅：125万円
既存住宅における断熱リフォーム支援事業	断熱	戸建て：120万円 集合住宅：15万円

 

紹介した補助金は、すべて業者を通して申請が必要です。各補助金を使う条件や業社の見つけ方を紹介します。

 

【地域型住宅グリーン化事業（省エネ改修型）】

木造戸建て住宅の断熱性能をアップするリフォーム工事のための補助金で、トイレの窓交換や床の断熱材交換も含めて対象となる可能性があります。

 

対象となる工事内容が入り組んでいるため、詳しくは業者に相談しながらリフォームプランを検討するのがおすすめです。

 

対応業者については、令和2年度公募時の公式検索ページがあります。令和2年度以降は情報が更新されていないため、申請時に公式サイトで最新情報をチェックしましょう。

 

【長期優良住宅化リフォーム推進事業】

住宅の寿命を伸ばすリフォーム工事のための補助金で、耐震や断熱工事と一緒にトイレの便座交換などをする場合に対象となる可能性があります。

 

対応業者については、公式の検索ページがあります。ただし令和3年度の情報なので、申請時に公式サイトで最新情報をチェックしましょう。

 

【次世代省エネ建材支援事業】

短い期間で工事が完了する省エネ建材を使うことが条件の補助金です。そのため、リフォーム工事で使う製品の指定があります。年度によって対象製品が変わるため、業者と一緒に製品を確認するのがおすすめです。

 

申請時に公式サイトで最新情報をチェックして下さい。

 

【既存住宅における断熱リフォーム支援事業】

省エネにつながる高性能の建材を使うことが条件の補助金です。指定建材を使って基準の省エネ性能を満たす工事内容にする必要があるため、業者に相談しながらリフォームプランを検討しましょう。

 

こちらも申請時に公式サイトで最新情報をチェックして下さい。

 

トイレリフォームで使える補助金を紹介しました。各補助金は申請方法や申請条件に細かい決まりがあり、手続きを間違うと申請できなくなるケースもあります。

 

そこで次に、補助金申請時の注意点も紹介します。

 

補助金の申請方法、申請時の注意点

 

補助金を使おうと思って公式サイトを見ると、内容が難しくて心がくじけそうになりますよね。

 

そこで、補助金申請時に必ずチェックして頂きたい注意点をまとめました。実際には補助金ごとに申請方法や申請内容が違うのですが、注意点を参考にしながら手続きを進めて頂けると幸いです。

 

工事前の申請が必要な補助金に注意

多くの補助金は、リフォーム工事前の申請が必要です。「工事後に申請OKの補助金の方が少ない」と考えておきましょう。

 

そのため、業者に問い合わせをする段階から「補助金を使いたい」と伝えて、申請の準備を始めるのがおすすめです。

 

前述したような「対応できる工事業者が決まっている補助金」もあるため、早い段階でミスマッチを防ぎましょう。

 

補助金は「工事費用支払い後に受け取り」が基本

ほとんどの補助金は、「工事費用を支払ったあとに受け取り」となります。一旦は工事費用全額を支払う必要があるという点にご注意下さい。

 

工事費用全額は受け取れない可能性がある

補助金額には、3つのパターンがあります。工事費用全額を受け取れない可能性があることを、覚えておきましょう。

 

【1. 上限○万円まで補助】

例えば「上限10万円」なら、工事費用が100万円でも受け取れる金額は10万円です。

 

【2. 一定割合だけ補助】

例えば「工事金額の1/2まで」なら、工事費用100万円のうち50万円まで補助を受けられます。

 

【3. 一定割合だけ＋上限○万円まで補助】

例えば「工事金額の1/2まで、上限20万円」なら、工事費用100万円のうち1/2は50万円ですが、上限が20万円なので受け取れる金額は20万円です。

 

期限前に公募終了となるケースに注意

各補助金には予算があり、申請金額が予算上限に達すると公募終了となるのが一般的です。

 

特に自治体の補助金は短期間で公募終了となるケースも多いため、使いたい補助金がある場合は早めの準備＆手続きが大切です。

 

複数の補助金を検討中の場合は、併用できるか確認が必要

１つのリフォームに複数の補助金が使えるケース、使えないケースがあります。基本的には財源が違う補助金は併用OKなのですが例外もあるため、必ず補助金の窓口に「併用したい補助金名」と「併用可能か」を確認して下さい。

 

問い合わせは申請窓口へ

補助金の中には、公募年度によって内容が変わるものもあります。またインターネット上には古い情報や間違った情報が混在しています。

 

そのため、常に公式サイトで最新情報を調べるのが大切です。不明点は、申請窓口に問い合わせをして確かな情報を得ましょう。

 

減税制度の活用も忘れずに

 

国は、リフォームの際に使える減税制度を実施しています。トイレのみのリフォームでは使えないのが一般的ですが、大規模なリフォームの際は該当する可能性があるため、覚えておいて頂けると幸いです。

• 住宅借入金控除：源泉所得税の還付制度です
• 贈与税の非課税措置：リフォームのためにご両親以上の世代のご家族から援助を受ける場合、贈与税が優遇されます

 

どちらの制度も2021年に終了予定だったのですが、適用期間延長が決定しました。（「住宅借入金控除は2025年まで、「贈与税の非課税措置」は2023年まで）

 

適用要件などについて不明点があるときは、管轄の税務署に問い合わせをして下さい。

 

補助金を使わずに安くトイレをリフォームする4つの方法

補助金には細かい申請条件があるため、リフォーム内容によっては申請できないケースがあります。

 

そんなときでも、なるべく費用負担を少なくしたいですよね。そこで、補助金を使わずに安くトイレをリフォームする方法を4つ紹介します。

 

【1. 予算を明確に決めてからリフォーム業社に相談。予算に見合うプランを提案してもらう】

リフォーム業社には「なるべく安く」ではなく「○円以内でなるべく安く」と相談しましょう。具体的な金額を伝えると、必ず必要な工事内容、予算に応じてプラスできる工事内容などが明確になります。

 

【2. トイレのグレードやオプションを慎重に決める】

ハイグレード＆多機能のトイレは高額です。多機能のトイレは機能を使いこなせない可能性もあるため、本当に必要な機能を厳選してトイレを選びましょう。

 

ただし安さだけで選ぶと、汚れがつきやすい等で後悔する結果になることもあります。使い勝手、品質、予算のバランスを考えながら、長く快適に使えるトイレを選んで下さい。

 

【3. 地元密着型＆トイレリフォームが得意な業社に依頼する】

地元密着型＆トイレリフォームが得意な業社だからこその価格を提示できるケースがあります。

例）新製品発売時に、販売店に残っていた型遅れの製品を安く仕入れ　等

 

独自の割引キャンペーン、アフターフォーローなどを提供している業社も多いため、ぜひご検討下さい。

 

 

【4. 複数社の見積もりを見てから依頼業社を決める】

「この見積もり金額は妥当なの？」と不安をお持ちの方が多くいらっしゃいます。その場合は、ぜひ2〜3社に見積もりを依頼してみて下さい。

 

対応の速さやアフターフォローも含めて、信頼できる業社を選ぶのがおすすめです。

 

まとめ

トイレリフォームで使える補助金を紹介してきました。補助金を使うことを前提にリフォームプランを考えると、費用負担を軽減しながら最適なプランを検討しやすくなります。

 

補助金を使えない場合でも安くトイレをリフォームする方法はあるので、ぜひ業社の知識や経験をいかしながらご家族にとって納得できるリフォームを実現して下さい。

 

東部燃焼（株）は茨城県とその近隣地域を施工エリアとするリフォーム会社です。

 

水回りのリフォームを中心に幅広いリフォーム実績がありますので、トイレを含むご自宅のお困りごとをご相談下さい。

 

ご連絡を頂ければ、迅速に駆けつけます。ショールームで相談希望の場合はご自宅までの送迎も可能ですので、お気軽にご用命下さい。