古い平屋をリフォーム|300万〜の費用別リフォーム内容(増築、外壁塗装など)解説
古い平屋に居住中、購入検討中、親族から引き継いだなどで、「リフォームして快適な住居にできないかな?」とお考えの方は多いと思います。
そんなときに気になるのは、やはり費用ですよね。なるべくローコストで抑えながら、リフォーム内容には妥協したくないものです。
そこで今回は幅広いリフォームに対応している東部燃焼(株)が、古い平屋のリフォーム費用等について詳しく解説します。
予算別のリフォーム内容、リフォーム費用を安く抑える方法などもわかるので、ぜひ最後までご覧ください。
コラムのポイント
- リフォームor建て替えの判断基準はご家庭それぞれだが、安全性を重要視して判断するという方法がある
- 予算によってリフォームプランの組み立て方、リフォーム内容が変わる
- 平屋の増築、減築には多額の費用がかかるのが一般的。行政手続き等についても確認が必要
- 古い平屋のリフォームは、3つのポイントを抑えて業者に依頼するのがおすすめ
Contents
古い平屋のリフォームor建て替えを判断する基準
平屋の現状を見ながら「リフォーム、建て替えどちらがいいの?」と悩む方が多いと思います。
リフォームor建て替えを選ぶ最終的な判断基準はご家庭それぞれなのですが、1つの基準として「安全かどうか」で判断するという方法があります。
具体的には「耐震性能が十分か」を、改めてチェックしてみるのはいかがでしょうか。
耐震性能の向上が必要な場合は「大規模なリフォーム費用」と「建て替え費用」を比較すると、リフォームor建て替えを判断しやすくなります。
十分な耐震性能かどうか判断する方法は、大きく分けて2つです。それぞれ簡単に紹介します。
- 簡易的な方法:家が建築された当時の法律で、どの程度の耐震基準が定められていたかをチェック
- 本格的な方法:『ホームインスペクター』のような資格を持った専門家に家の診断を依頼
【簡易的な方法】
家は、法律(建築基準法)の基準にそって建築されるのですが、過去に耐震性能に関わる大きな法改正が何度かありました。
建築確認申請が行われた時期※によって家の耐震性能が違うと判断できるので、耐震性能を簡易的に判断する際には、以下の時期を大まかな目安にしてみてください。
※建築確認申請日がわからない場合は、ひとまず建築年をチェックしておきましょう。
- 1981年5月31日以前(旧耐震):震度5程度で倒壊しない性能
- 1981年6月1日以降(新耐震):震度7程度で倒壊しない性能
- 2000年:新耐震に加えて、木造住宅をより強固な性能にするための基準となった
ただし、古くても強固な構造の住宅もあります。「旧耐震=性能が悪い」とは言い切れないため、明確な判断基準が必要な場合は、次に紹介する本格的な方法を検討してみてください。
【本格的な方法】
『ホームインスペクター』※という資格を持った専門家に、家の診断を依頼するという方法があります。
※『ホームインスペクター』とは、家の劣化状況やリフォームが必要な箇所などを診断できる専門家です。
ホームインスペクターには、「リフォームで家の寿命がどれくらい延びるか」といった質問もできるため、リフォームor建て替えを判断しやすくなりますね。
またリフォーム会社のような専門家に現地調査を依頼してもOKなのですが、「不必要な工事まですすめらるのでは?」と不安を感じる方もいらっしゃると思います。
そんな不安を解消するべく、東部燃焼(株)では『おうち手帳』というサービスを提供しております。
「お住まいの住宅を定期的に点検」、「東部燃焼(株)独自の保証期間を提供」など、古い住宅にお住まいの方に役立つ内容なので、ぜひチェックしてみてください。
『おうち手帳』:お住まいの点検、保証、補助金の申請手続き代行などのサービスを、月額500円でご利用頂けます。
3ヶ月無料キャンペーン実施中!
平屋のリフォーム費用別(300万〜)リフォーム内容
リフォーム時には、予算によってリフォーム箇所の絞り込みや設備選びが必要です。
「とりあえず業者に現地調査を依頼してみたい」という気持ちになるのですが、まずは予算をしっかり決めましょう。
ご家庭によってリフォームが必要な箇所は違うのですが、予算別の一般的にリフォーム可能な内容を紹介します。
300万円
予算が300万円前後の場合は、優先順位を決めてリフォーム内容を決めるのがおすすめです。
例えば室内のリフォームであれば、どの住宅でも劣化しやすいのは水回りや内装(クロス、畳)ではないでしょうか。300万円の予算内では、一般的に水回り一式(キッチン、お風呂、洗面所、トイレ)の交換が可能です。
グレードによっては水回り一式を150万円以内で交換できるケースもあるため、残った予算で以下のような選択肢も生まれます。
- 家全体のクロス貼り替え、畳の表替え、網戸の貼り替えなどを組み合わせる
- 水回り周辺の内装(クロス・床)を集中的にリフォーム
ただし「床や壁が腐っている」等の問題があると、300万円を上回る費用が必要なケースもあります。
優先順位を決めた上で、業者に詳しい見積もりを依頼しましょう。
500万円
予算が500万円前後の場合は、優先順位を決めた上で一部の規模の大きいリフォームまで検討できます。例えば「水回り一式のリフォーム+家の間取りを一部変更」等、リフォームの範囲が広がると考えておきましょう。
- 独立していたダイニングとリビングを、一間続きの大きなリビングダイニングに変更
- リビングから続く和室をウォークインクローゼットに変更 など
間取り変更をすると、家の印象がガラリと変化します。新しい生活へと気持ちをリフレッシュできる点が魅力ですね
ただし「耐震性能が低い」、「断熱性能が低い」などでリフォーム内容が多岐にわたる場合は、慎重な予算調整が必要というケースもあります。
リフォーム業者等との事前打ち合わせを重ねて、納得できるリフォーム内容を検討しましょう。
700万円
予算が700万円前後の場合、平屋を全体的にリフォームできる可能性があります。(室内、外壁、屋根など)
ただしリフォーム面積や内容によって金額が違うため、業者に予算を伝えた上でリフォームプランを調整しましょう。
外壁リフォームについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。
〈関連記事〉外壁塗装のリフォームの基本的な事を知る!費用や補助金なども詳しく解説
また長期に渡るランニングコスト(光熱費等)の節約も考えて、省エネ設備を導入するといった選択肢もあります。
省エネ設備の代表例として、エコキュート補助金について確認してみてください。
〈関連記事〉エコキュートってなに?設置する詳細を初心者目線でまとめました
1000万円〜
予算が1000万円以上の場合、延床面積が20坪〜30坪ほどの平屋であれば、建て替えと同じようなレベルでリフォーム内容を検討できる可能性があります。
家の寿命をしっかり診断した上で、耐震性能や断熱性能アップまで検討しながら、リフォームプランを組み立てましょう。
グレードの高い住宅設備、デザイン性の高い内装・外装など、こだわりを取り入れるのもいいですね。
予算別に一般的なリフォーム内容を紹介しましたが、あくまでも一例です。
「基礎・床下など予想外の箇所にリフォームが必要だった」というケースもあることを、覚えておいて頂けると幸いです。
信頼できる業者や専門家に現地調査を依頼した上で、最適なリフォームプランを組み立てましょう。
「増築(平屋から2階建て)」、「減築(2階建てから平屋)」、を考えている方へ
ライフスタイルや家族構成の変化に伴って「平屋を2階建てに増築」、「2階建てを平屋に減築」が必要なご家庭も多いと思います。
改めて平屋のメリット・デメリットを確認し、費用相場、増築や減築の一般的な行政手続きなども把握しておきましょう。
平屋のメリット・デメリットを確認
増築、減築ともに大規模なリフォームとなります。後悔しない選択をするために、平屋のメリット・デメリットを再チェックしてみてください。
【メリット】
- 構造が安定しているので、災害に強い※
- 家を丸ごとバリアフリーにしやすい
- 階段移動が無いので、家の中の動線がスムーズ など
※減築をして平屋にする場合は、柱等の構造の変化によって耐震性能が低くなるケースがあります。減築後の耐震性能も、しっかりチェックしてください。
【デメリット】
- 立地によっては、日当たりが確保しにくいケースがある
- 建築面積が大きいほど、家の中心部まで風を通す工夫が必要
- 道路から家の中の様子が見えやすいので、しっかりとした防犯対策が必要 など
増築(平屋から2階建て)の費用相場
平屋から2階建てへの増築費用は1000万円〜2000万円ほど、工期は2ヶ月以上が目安です。
2階を支えるための補強工事が必要なため、「建て替えと同等の費用」と考えておきましょう。また、住みながらの工事はできないため、仮住まいの費用も予算に加える必要があります。
減築(2階建てから平屋)の費用相場
2階建てから平屋への減築費用は500万円〜1000万円ほど、工期は2ヶ月以上が目安です。
2階部分の解体をした上で新しく屋根や天井をつくる必要があるため、やはり高額な費用となります。また増築と同様に住みながらの工事ができないため、仮住まいの費用を予算に加えましょう。
増築、減築に必要な行政手続きをチェック
増築をするなら、以下の行政手続きが必要です。工事前に必要な手続きもあるため、注意しましょう。
- 工事前:建築確認申請
- 工事後:工事完了検査申請、建物表題変更登記
減築の際に建築確認申請が必要かどうかは、行政への確認等が必要です。依頼業者へ相談しながら手続きを進めて下さい。(建築確認申請は自分でできるケースもありますが、業者へ依頼するのが一般的です)
また建物表題変更登記については、減築の場合も必要です。
平屋リフォームの費用を抑える方法
最後に、平屋のリフォーム費用を抑える方法を3つ紹介します。
リフォーム内容、費用を下調べしてから業者に依頼
リフォーム会社からの見積もりを見て、「工事内容や金額が妥当か不安を感じる」という方がたくさんいらっしゃいます。
業者の提案が最適なリフォームプランかどうかを判断するために、前もってリフォームしたい箇所の一般的な費用を下調べしておきましょう。
業者と意見を交換しあうことで対応もわかるので、信頼できる業者かどうかを見極める材料にもなります。
補助金制度、税制制度などを活用
リフォームの内容によって、補助金制度を活用できる可能性があります。主な補助金制度を一覧表で紹介するので、参考にしてください。
補助金等 | 問い合わせ先 | 備考 |
各自治体の補助金制度 | 県、市区町村 | 自治体ごと、リフォーム内容ごとに違う |
固定資産税の減税 | 市区町村 | 2022年3月31日まで |
登録免許税の特例措置 | 税務署 | |
不動産取得税の軽減措置 | 県税事務所 | – |
住宅借入金特別控除 | 税務署 | ・2020年2年12月1日〜2021年11月30日までに業者と契約 ・2021年1月1日〜2022年12月31日までに居住開始 |
長期優良住宅化リフォーム減税 | ||
長期優良住宅化リフォーム推進事業 | リフォームを依頼する業者 | 国から認定を受けた業者へ依頼が必要 |
地域型住宅グリーン化事業 (省エネ改修型) |
||
こどもみらい住宅支援事業 | ||
既存建築物省エネ化推進事業 | ||
既存住宅における断熱リフォーム支援事業 |
補助金制度については、以下の点に注意が必要です。
- 後払い
- リフォームにかかる費用全額を受け取れる制度は無い(一律金額、上限額が決まっているなど)
また各制度によって申請条件、申請方法などが違います。予算上限に達すると公募を締め切る制度もあるため、早めの準備をおすすめします。
業者選び
業者によって対応や金額が違うため、業者選びはリフォーム費用を抑える重要ポイントとなります。
以下のような方法で、相性の良い1社に絞りましょう。
- 地元密着型の業者を中心に2〜3社に現地調査、見積もりを依頼
- 金額だけでなく対応の速さ、丁寧さ、施工実績などもチェックする
- アフターフォローや、業者独自の保証制度もチェックする
まとめ
古い平屋のリフォームについて、費用別のリフォーム内容や補助金制度などを紹介してきました。
リフォームの優先順位はご家庭それぞれかと思いますが、今回の情報を参考に最適なプランを組み立てて頂けると幸いです。
また最終的なリフォームプランを決める際には、専門家への相談が必須です。茨城県全域と近隣地域でリフォームを検討中の方は、東部燃焼(株)にご相談ください。
「まずは相談だけしてみたい」、「最小限のリフォームをおしえてほしい」など、どんなお悩みや疑問にも丁寧に対応いたします。
(ショールームでご相談希望の場合は、ご用命頂ければお迎えにあがります!)
東部燃焼(株) お問い合わせ 電話番号:029-350-8001
オンラインでのお問い合わせはこちら
また2022年より、家電製品を大特価で販売&ご自宅までお届けしております。家電だけの購入も、お気軽にご用命ください。下記のフリーダイヤルから、チラシをお取り寄せ頂けます。
東部燃焼(株) フリーダイヤル:0120-62-1114(365日、24時間受付)
オンラインでのお問い合わせはこちら