二世帯住宅リフォームで安心の未来を！ 家族が円満にいくおススメ間取りや基礎知識を紹介
昨今、核家族化が進み、親世帯と一緒に同居する子世帯が減っています。
同居が減る理由はいくつもありますが、一番に気になるのは「生活スタイルの違い」ではないでしょうか。
子育てを終えてゆっくりしたい親世帯と、これから子育てをしなければいけない忙しい子世帯では、起きる時間や寝る時間、食事のタイミングまでもが大きく違ってきます。
そこで今回紹介するのが、完全な同居ではなく、今ある住宅を二世帯が快適に暮らせるようにリフォームし、無理なく生活していこうという提案です。
二世帯住宅にリフォームする利点はとても多い反面、注意点やデメリットをしっかり理解していないと、あとあと後悔する事にもなりかねません。今回は、「二世帯住宅リフォームで安心の未来を！ 家族が円満にいくおススメ間取りや基礎知識を紹介」と題して、間取りを決めるときの工夫点やポイントをまとめていきたいと思います。
Contents
二世帯リフォームの種類
二世帯リフォームは3つの間取りに分けることができます。
既存の家の形や生活スタイルによっても選べる間取りが変わってくると思いますので是非参考にしてみてください。
完全分離型二世帯住宅
上下、または左右で、玄関、キッチン、浴槽、などの生活スペースを完全に分けたスタイルです。
上下の場合は、騒音が少し気になる場合もあると思いますが、左右の場合には、騒音もあまり気になりませんし、
お隣さんの様な付き合い方が出来るので、お互いの生活の邪魔になりません。
お互いのプライバシーを守りながらも、適度な距離感で生活できる完全分離型は非常に人気があります。
デメリットとして、設備などをすべて分ける為、リフォーム費用が増額する点や左右に増築する場合には、敷地の制限があり出来ない場合があるという事です。
部分共有型二世帯住宅
部分共有型の二世帯住宅は、一部の設備を親世帯と子世帯が共有して使用する間取りを指します。
例えば、玄関は共有し、時間帯が合わないお風呂場やキッチンは2つ。など、共有する所は自由に決められます。
共有する箇所があれば、「その部分の掃除などをどうするのか」など後々問題となる部分が出てくる可能性もありますので、お互いの世帯でルールなどをしっかりと取り決めることが大切です。
また、メリットとして、共有する部分が多いほどリフォーム費用が少なくなる事。
親世帯との距離感が縮まるので、コミュニケーションがとりやすく、お互いに頼み事などをしやすいなどの利点も挙げられます。
完全共有型二世帯住宅
こちらは完全に寝室以外はすべて一緒という昔ながらの同居スタイルです。
トイレ・お風呂・キッチンなどのほとんどを共有するため、家事の分担やルールをしっかりと決める必要があります。
完全同居は、他の二世帯リフォームと比べると、間取りの自由度に制限があるため、お互いのプライベートが確保されずらいデメリットがあります。
メリットとして、共有部分が多い事でリフォーム費用が安く済む事。
そして、お互いの世帯の生活スタイルが違う事でストレスを感じることもあるかもしれませんが、裏を返せば、自分たちが頼りたいときに、一番に力になってくれる強い味方になる可能性も大いにある、という事です。
3つのスタイル共に、費用・生活スタイルなどが大きく異なることがわかります。
親世帯・子世帯ともに、しっかりとメリットデメリットを話し合い、双方が一番暮らしやすい同居スタイルを選んでリフォームすることが望ましいでしょう。
二世帯住宅リフォームする費用
「二世帯にリフォームするくらいなら、いっそ建て替えを検討した方が良いのでは？」と思う人も多いのではないでしょうか。
しかし、いざ建て替えをするとなると、既存の住宅の解体費用+建て替え工事費用で、トータル2000万円～2500万円以上は確実にかかってしまいます。
新しく設置する設備のグレードや間取り次第で費用は大きく変わるため、一概には言えませんが、一部共有型の場合は、平均的に
1000万～1500万円。完全共有型の場合には、共有するスペースが多い為500万円～となっている所が多いです。
比較してみると、建て替えよりもリフォームする方が安い場合が多いですが、完全分離型の二世帯リフォームを検討する場合は、すべての設備を新しく設置するため、建て替えと変わらない費用がかかる場合があります。
ご家族で予算があると思いますので、建て替えとリフォーム費用の見積もりを双方出して、しっかりと検討することが大切です。
また、リフォーム費用以外にも、リフォーム中に引っ越しが必要な場合は、引っ越し費用や、家賃代が発生します。
さらに、家の家財を一旦別の場所に保管しておく場合は、レンタルスペースを使用する費用もかかりますので、リフォームにかかる工期も含めた話し合いをしましょう。
二世帯住宅リフォームでもらえる補助金
二世帯リフォームをするにあたり、自分が住む地域でどんな補助金の制度があるのかをしっかり確認してからリフォームを行いましょう。補助金の対象になれば、それだけで数百万も安く二世帯リフォームが行えるかもしれません。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、良質な住宅ストックの形成や、子育てしやすい生活環境の整備等を図るため、 既存住宅の長寿命化や省エネ化等に資する性能向上リフォームや子育て世帯向け改修に対する支援を行う事業です。(国土交通省による住宅の性能向上リフォームや子育て世帯向けの改修などに関する補助制度より引用）
補助金対象になる条件がそれぞれにあり、基準をクリアするともらえる補助金もあがります。
- 耐震基準や劣化対策など、最低限の基準がクリアできている→最大100万円補助
- 最低限の基準をクリアし、尚且つ、長期優良住宅と同等の認定を受けたもの→最大200万円補助
- 上記の基準+高い省エネルギーをもつ住宅（省エネ基準よりもさらに20％削減を達成→最大250万円補助
1＜２＜３の順番でもらえる補助金額も上がってきます。
簡単にいうと、ただ単に修繕箇所をリフォームするというわけではなく、リフォームし、さらに今の生活を向上させるリフォームをしなければ補助金はもらえないという事になります。
住まい給付金
住まい給付金とは・・・
消費税率引上げによる住宅取得者の負担をかなりの程度緩和するために創設した制度です。住宅ローン減税は、支払っている所得税等から控除する仕組みであるため、収入が低いほどその効果が小さくなります。すまい給付金制度は、住宅ローン減税の拡充による負担軽減効果が十分に及ばない収入層に対して、住宅ローン減税とあわせて消費税率引上げによる負担の軽減をはかるものです。このため、収入によって給付額が変わる仕組みとなっています。
(国土交通省による住まい給付金ページより引用)
上記の内容をさらに補足すると、
- もらえる年収には一定の制限がある。
世帯年収が450万円以下の家庭 → Max50万円補助
世帯年収が450万円～525万円以下の家庭 → Max40万円補助
世帯年収が525万円～600万円以下の家庭 → Max30万円補助
世帯年収が600万円～675万円以下の家庭 → Max20万円補助
世帯年収が675万円～775万円以下の家庭 → Max10万円補助
- 増税により負担の緩和が目的の為、住まい給付金申請の期限がある。
- 面積が50m²以上であること、第三者機関の検査を受け一定の品質が確認できる住宅であることが必要である。
その他、お住まいの市町村で、独自にリフォームに対する助成金などを出している地域もありますので、リフォーム前に事前にホームページを確認しておくことが大切です。
まとめ
今回は、「二世帯住宅リフォームで安心の未来を！ 家族が円満にいくおススメ間取りや基礎知識を紹介」をお送りしました。
土地代や建物代などが安く済むなど、費用面での魅力も多くありますが、親世帯は老後に対する不安の解消、子世帯は、子育て中など親世帯に協力を頼めるなど、お互いがお互いを支え合っていくならば、近くに住んでいる事のメリットは大いにあると感じられます。
二世帯リフォームの注意点として、親世帯の介護が必要になったときを想定し、あらかじめバリアフリーを採用するなど、将来に対するシュミレーションは十分にしておきましょう。
